今回の記事は、文部科学省のホームページから「学校基本調査－平成29年度結果の概要－」を見て、気になる項目について順不同でコメントしていきます。学校基本調査は、学校に関する基本的事項を調査したもので、調査の対象は、全国の幼稚園、幼保連携型認定こども園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学、短期大学、高等専門学校、専修学校及び各種学校です。
〇幼稚園数
幼稚園の数は、 １０，８７８（国立４９、公立３，９５２、私立６，８７７）となっています。まず、意外だったのが、幼稚園にも国立があるのだということです。調べてみると、多くが国立大学の教育学部の附属幼稚園でした。学生たちの教育や研究の場として使われているようです。環境が良い、小学校以上の進学が有利というメリットがある反面、保育時間が短いなどのデメリットもあるようです。もし、お子様が通うことが出来る県内に国立幼稚園があるのであれば、検討してみるもの良いかもしれません。
〇園児数
園児数は１，２７１，９１８人、１学級当たりの園児数は２２．１人、本務教員１人当たり園児数は１３．０人です。これを見ると、１学級の園児２６人程度て教員が２人、というのが標準というところでしょうか。園児を見るというの大変でしょうから、教員１人で園児１３人というのはキツイかとは思いますが、教員２人で園児２６人でしたら、カバーしあいながらであれば、かなり改善されるのでしょう。最近は父兄の対応も大変と聞いているので、教員２人で１学級というのが良いのだと思いました。
〇幼稚園修了者／小学１年生の比率
要は、幼稚園に行く児童の割合ということですが、全国平均が４６．５％になっています。ところが、これは都道府県によって大きな差があり、沖縄６８．７％、埼玉６０．４％、宮城５９．９％というのが上位、鳥取１５．５％、新潟１６．１％、秋田１６．７％というのが下位になっています。予想としては、大きな都市部を抱える都道府県が多く、それ以外が少ないと考えていたのですが、そう単純なものでは無さそうです。幼稚園の絶対数、ご両親の就業率、など色々な要因があるのでしょう。いずれにせよ、都道府県によって比率に大きく差がありますし、平均が５０％弱ということは、幼稚園に行く行かないというのは、今の日本ではどっちであっても特別な存在ではないということです。最近は、少子化のため、祖父母や親せきも含めて教育に関しては色々な意見が出ます。幼稚園に行かせる行かせないもそうです。また、幼稚園に馴染めなくて辞める／転園あるようですが、あんまり悩んだりせず、幼稚園に行かない子供が多いことも考えて焦らずに育てていけば良いのではないでしょうか。
次回に続きます。